EDになったとしたら、クリニックに行くことに抵抗はありませんか？

多くの方がEDであることを隠したがったり、自覚したりしたくないといった傾向があります。そのような背景から人に知られずに購入できるネット通販のED治療薬が数多く出回っています。しかし個人輸入で購入できるED治療薬には危険が潜んでいます。

インターネットに流通しているED治療薬の実態

偽造医薬品4社合同調査によると、インターネットに流通しているED治療薬のうち55.4％が偽造品でした。偽造品の品質にはばらつきがみられ、全く有効成分を含有していないもの、医薬品の含有量が承認されている容量より少ない・多いだけでなく、複数の不純物やほかの成分が含まれるものがありました。ここでは、個人輸入の危険性や健康被害事例を紹介します。

医薬品などの輸入規制

医薬品、医薬部外品、化粧品および医療機器は、人の健康や身体に直接影響するものであることから、有効性、品質および安全性について科学的なデータ等に基づいてチェックされた製品だけが国内で流通するよう薬事法によって厳しく規制されています。個人が輸入できるのは、自分自身で使用する場合に限られていて、輸入した製品をほかの人に売ったり、譲ったりすることは認められません。一般の個人が医薬品の輸入が可能となっているのは、外国で受けた薬物治療を継続する必要があるケースやインバウンドの旅行者が常備薬として携行する場合などへの配慮によるものです。

個人輸入と知的財産の侵害

海外から持ち込まれる偽造ED薬は知的財産を侵害するものです。また、偽造品の国内への持込みは禁止されています。仮に海外から持ち帰ったり、個人輸入してしまうと処罰の対象となることもあります。さらに海外から不正規ルートで入手したED薬は、偽造品である可能性も高く、思わない健康被害も予想されます。

シンガポールにおける健康被害事例

精力剤といわれる漢方薬や偽造ED治療薬3種類を服用した患者で、低血糖による昏睡などの重篤な症状が生起しました。ファイザー社の情報によると2008年の5月現在健康被害を確認できた患者は40人、疑いのある患者87人に上ります。うち4人の命が奪われました。

医師などが治療に用いるために輸入する場合

医療従事者による医薬品等の個人輸入は「治療上緊急性があり、代替品が国内に流通していない場合であって、輸入した医療従事者が自己責任のもと、自己の患者の診断または治療に供すること」を目的に限られています。こうした医師による輸入を「医療従事者個人用」と位置付けていますが、医薬品副作用被害救済制度が適用されないためほとんどのクリニックでは行っていません。

医薬品副作用被害救済制度について

厚生労働省から認可を受けた正規品のED治療薬であれば、医師が処方し、適正に使用していたのにもかかわらず、重篤な副作用を生じた場合は、医薬品副作用被害救済制度という公的機関の救済される制度が適用されます。こちらは、製造販売許可を取った製薬会社が国に支払う補助金から賄われます。

非正規品のED治療薬は、この制度が適用されません。制度の対象は、日常生活が著しく制限されている障害になってしまったり、亡くなってしまったりしたケースになります。

まとめ～通販でも正規のED治療薬

個人輸入が可能な通販のED治療薬は偽造品であるだけでなく、副作用などで健康面を害する可能性があり、危険なのでやめておくべきです。しかしどうしてもクリニックに来院するのに抵抗があるという人は、ED治療専門クリニックのオンライン処方や通販サービスを行っているクリニックもあります。

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ED治療の相談をしながら、正規のED治療薬を処方してもらえる専門のクリニックで、通販のサービスを利用してみるとよいでしょう。